◎腰痛患者への新対処法
安静指示は×、痛みに応じた活動性維持は○
【日経メディカル 2013年4月5日】
昨年11月、11年ぶりに「腰痛診療ガイドライン」が発行された。その特色は、腰痛患者に安静を指示するより、痛みに応じて活動性を維持させることが機能回復や再発予防に有効であるとした点だ。さらに、安静を指示することは患者の不安を助長し、腰を過度に守ろうとする回避行動を生み、腰痛の再発や慢性化につながるとの指摘もある。
国内の疫学調査から、腰痛有訴率は40～50％、既往歴は70～80％と高いことが示されている。患者数の多い腰痛だが、その8割以上は明らかな原因を認めない「非特異的腰痛」だ。また、画像上の脊椎変性所見は必ずしも症状と一致しないため、画像所見のみで腰痛の原因を説明できない。例えば、画像検査で腰椎椎間板ヘルニアの所見が得られる患者でも、坐骨神経痛の症状を伴わない場合には椎間板ヘルニアとは診断できず、非特異的腰痛とされる。
急性期（4週未満）においても痛みに応じた活動性の維持を推奨し、慢性期（3カ月以上）には運動療法を強く推奨した点だ（表1）。痛みに応じた活動性の維持は海外のガイドラインでも同様に推奨されている（表2）。
安静について
・急性腰痛（4週未満）に対して、痛みに応じた活動性維持は、ベッド上の安静よりも疼痛を軽減し、機能を回復させるのに有効である
・職業性腰痛に対しても、痛みに応じた活動性維持は、より早い痛みの改善につながり、休業期間の短縮とその後の再発予防にも効果的である
運動療法について
・急性腰痛には効果がない
・亜急性腰痛（4週～3カ月）に対する効果は限定的
・慢性腰痛（3カ月以上）に対する有効性には高いエビデンス
・運動の種類による効果の差は認めない
・至適な運動量、頻度、期間は不明
活動性を維持するために必要に応じて痛み止めの活用を
「痛くて動けない患者に無理に運動しろというものではなく、痛みが強い患者には、薬物療法で痛みをコントロールしつつ、日常生活を続けること」と薬物療法の第一選択薬として、アセトアミノフェンや非ステロイド性抗炎症薬（NSAIDs）の短期処方を勧めている。
